モバイル発、グローバル・エンタテインメント企業を目指して

ネットインデックス・イー・エス、
直流電源線に適用可能な電力線通信PLCコアモジュール)の開発に成功、
3機種を9月末からサンプル出荷開始


  株式会社インデックス・ホールディングス(代表取締役会長兼社長: 落合正美 本社: 東京都世田谷区 以下、インデックスHD)の孫会社で、株式会社ネットインデックス(代表取締役社長: 田中芳邦 本社: 東京都中央区 以下、ネットインデックス)の子会社で通信機器の開発・製造等をおこなう、株式会社ネットインデックス・イー・エス(代表取締役社長: 伊香佳政 本社: 東京都中央区 以下、ネットインデックス・イー・エス)は、直流電源線に適用可能な電力線通信(PLC:Power Line Communication)のコアモジュール(写真左)とその応用製品である接点伝送装置(写真右2機種)の計3機種を開発し、2010年9月末よりサンプルを出荷開始いたします。
 
 3機種とも小型薄型化し、組み込み用途として検討している装置メーカ等への供給を予定しております。
 
※下図:直流電源線用PLCコアモジュール製品画像


※表1: 直流電源線用PLCコアモジュールと接点伝送モデムの概要仕様


 
【直流電源線用PLCコアモジュール:開発の目的】
 現在、実用化されているPLCは、使用する周波数帯によりメガヘルツ帯とキロヘルツ帯とがあります。 PLCは、使用する周波数が高いほど電波の漏洩による既存システムへの影響が懸念されるため(※表2)、現行法では適用できる線が限られております。
 例えば、直流電源線で通信可能な一方式として、バイポーラ伝送方式がありますが、10キロヘルツを超える広帯域伝送のため、電波時計等との干渉も懸念されます。このため、直流電源線通信では、10キロヘルツ以下の狭帯域伝送が必要になります。
また、家庭用途や産業用途では直流電源線で接続された機器が多数あり、これらのネットワーク化、および小型化、薄型化が要求されています。
 ネットインデックス・イー・エスはこれらの市場要求に応えるため、直流電源線で使用可能な独自の変調方式を搭載した小型薄型なPLCコアモジュールを開発いたしました。

※表2: 使用周波数の違いによる直流電源線の使用可否


 
【直流電源線用接点伝送モデム:ターゲット市場】
 直流電源線市場には、家庭内直流電源線や産業用途用直流電源線、車載用バッテリ線、太陽光パネル線等、多数ありますが、下記システムはその一例です。
 
※図1: 遠隔施解錠管理システム(一例)


 
 今回開発した直流電源線用接点伝送モデムでは、通信方式として独自に開発したLS-OFDM(Low Side lobe Orthogonal Frequency Division Multiplexing:ローサイドローブ直交周波数多重変調方式)を使用し、電源線に重畳されている電源雑音に対して安定動作できるようにしました。また、PLCコアモジュールのアナログ部(アナログデジタル変換、フィルタ、ドライバ等)を全面LSI化し、高さ15mm以下の小型薄型化を実現、ドア内部の狭い空間にも収容可能としました。 さらに、DTE-INFには接点信号INFの他に、RS232C-INFも搭載し、各種システム用途に柔軟に適用可能としました。
 遠隔施解錠管理システムを提供中の日本電子工学株式会社様では、上記接点伝送モデムを用いたシステム開発に着手し、新たなシステムによる付加価値について検討中です。
 
 
【今後の展開】
今回開発したPLCコアモジュールは、ファーム変更により450キロヘルツ帯として屋内・屋外電灯線にも適用可能な構造となっており、今後、順次エンハンス予定です。また、デジタル部は、今後、専用LSI化し、市場の低コスト要求に応えてまいります。
 
 
■ネットインデックスについて
 「通信の自由化」が広まる1984年創業。インフラ、サービスの高度化やデジタル化、ISDN網、携帯電話等のサービスが実用化される中で、最先端の通信機器の自社開発に挑戦。2001年には、モバイル通信では世界最速(発売当時)の128kbpsでのパケット通信カードを開発・販売し、2005年8月には発売100万台をこえるヒット商品に。2005年11月には、不可能と思われてきたPHS通信カードのSIM化に成功し、モバイル通信の新たなスタイルを提案。また、ホームネットワークの分野では、将来普及が期待されているPLC(電力線通信)の研究開発そして、製品化を進める。
 高い技術力と多数の実績を持ち、WiMAXサービス、3G端末向けの製品開発、M2Mサービスなど、次世代通信市場に向けて最新技術で新しいソリューションを展開中。
 
インデックスグループは、モバイル・ゲーム・アニメーションという3つの事業分野を通じて新しい価値創造を図ってまいります。今後の展開にどうぞご期待ください。
 
 
■関連URL
日本電子工学株式会社: http://www.nihondensi.co.jp/
 
 
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